いつでも、どこでも、誰でも学べる環境づくりへ。全社学習プラットフォームにUMUを採用した株式会社マイナビの挑戦

 

 

企業の持続的な成長を支える土台は人材であり、その価値を高める鍵は効果的な教育にあります。約1万人※の従業員を抱える株式会社マイナビにおいても、人材育成の強化は重要な経営課題でした。

同社は全社的な学習基盤が抱える課題を解決するため、AIを活用した学習プラットフォーム「UMU」を導入。組織全体の学習文化醸成に向けた大きな一歩を踏み出しました。

※2024年12月現在

 

 

会社概要

社名:株式会社マイナビ

本社所在地:東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号

設立:1973年8月15日

ホームページ:https://www.mynavi.jp/

 

サイロ化された学習環境と煩雑な運用。全社的な人材育成を阻む見えざる壁

▲株式会社マイナビ デジタルテクノロジー戦略本部
 野久保 水織さん

 

―UMU導入以前、人材育成においてどのような課題を抱えていたのでしょうか。

 

株式会社マイナビでは、以前からeラーニングを中心とした学習プラットフォームを運用していました。しかし、そのシステムは運用上の制約が多く、学習体験の質にも問題を抱えていたと、デジタルテクノロジー戦略本部の野久保 水織さんは語ります。

「以前のシステムでは、学習管理者がコンテンツを作成してから受講者に届けるまでに、システム管理者の作業がたびたび必要でした。コンテンツのアップロードは1日に3回までと制限され、動画ファイルは扱えないなど、柔軟性に欠けていたのです」

さらに、アップロード時のエラーも頻発し、研修開始までに時間がかかるという問題も常態化していました。

同部署の碓氷 裕紀さんは、学習者側の課題も指摘します。「旧プラットフォームはUIのデザインが古く、従業員から『学習意欲が湧かない』『強制的に受講させられている感覚がある』という声が上がっていました。自発的な学びを促す環境を醸成できていなかったのです」と、当時の状況を振り返ります。

また、全社的な学習環境という視点では、システムの分散も大きな課題でした。全社必須研修はコーポレート部門が管理する一方、専門スキル向上のためには各事業部が個別に別のシステムを導入。さらに人事部門も、階層別研修などでまた別のLMS(学習管理システム)を運用しており、全社を俯瞰した統合的な学習管理が困難な状況でした。

決め手は「システム統合」と「学習体験の質」。未来の学習基盤にUMUを選んだ理由

―その根深い課題に対し、どのような解決策を見出したのでしょうか。

 

プラットフォームの刷新の鍵は、分散した学習環境の一元化でした。その中で、すでに同社の5事業部で活用実績のあったUMUが、有力な選択肢として浮上します。

「当初は他のプラットフォームへ統合する案もありましたが、機能の充実度を比較検討した結果、UMUに集約する方針にまとまりました。すでに利用していた事業部からも、UMUの優れた機能を継続利用したいとの声が上がったことも後押しになりました」と野久保さんは語ります。

システムの統合可能性に加え、学習効果を最大化するための先進的な機能や、誰もが直感的に使えるUIが評価され、UMUは全社的な学習基盤として選定されました。

 

ITと人事の連携が生んだ推進力。「いつでも、誰でも学べる環境」に向けた導入戦略

▲株式会社マイナビ 人事企画本部
 安藤 陽一郎さん

―全社導入を、どのようにして成功に導いたのでしょうか。

 

2023年末、UMUへのリプレースプロジェクトが正式にスタート。成功の背景には、システムを管轄するデジタルテクノロジー戦略本部と、人材育成を主導する人事企画本部の強力な連携がありました。

両部門が「いつでも、どこでも、誰でも学べる環境をつくる」という共通のビジョンを掲げ、丁寧な社内調整を推進。単なるシステム移行にとどまらない、全社的な文化変革の土台を築き上げていきました。

 

UMUがもたらした、学習文化の新たな兆し

▲株式会社マイナビ 人事企画本部
 田中 裕樹さん

―UMUの導入によって、どのような変化が生まれましたか。

 

2025年1月の本格稼働後、組織にはすぐに目に見える変化が現れ始めました。

「最も大きな変化は、学習コンテンツの数と、それを作成する学習管理者の数が飛躍的に増加したことです。コンテンツ作成にかかる時間も大幅に削減され、より効率的に学習機会を提供できるようになりました」と、碓氷さんはその効果を語ります。

研修運営の工数削減といった定量的な効果はもちろん、現場から自発的に学びを発信しようとする意欲の高まりなど、学習文化そのものに質的な変化の兆しが見られています。

UMUは今、同社のパフォーマンス向上と、自律的な学習文化の確立に向けた新たなステージの幕開けを支えています。

▲株式会社マイナビ デジタルテクノロジー戦略本部
 碓氷 裕紀さん

株式会社マイナビが、複雑化した学習環境という課題をいかにして乗り越え、目覚ましい成果を上げたのか。

 

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