「社員教育はいつどんな方法で行うのがベスト？」「社員教育はどうやって計画を立てればいい？」とお悩みの方も多いでしょう。

社員教育は入社時だけでなく、定期的に行うのがおすすめです。

しかし社員教育はどのタイミングで行うべきなのか、どんな目的で行うのかをきちんと把握しておくのが大切。

今回は社員教育の計画から実施までをわかりやすく解説しているので、ぜひ参考にして充実した内容の教育を行いましょう。

社員教育の目的とは？3つのメリット

社員教育はおもに以下の目的で行われます。

 

• 企業理念や方針を共有できる
• 社員のスキルアップにつながる
• ルールを浸透させることができる

 

社員教育は会社が目指す目的に社員が団結して向かっていけるように行います。
では具体的にどんなメリットがあるのかを見ていきましょう。

企業理念や方針を共有できる

企業理念などを社員教育でしっかりと共有すれば、社員が企業の方針に沿った行動を取れるようになります。
どんな思いで会社を経営しているのか、お客様に対してどんなサービスを提供したいのかなど、企業が目指す姿を理解してもらいましょう。

社員が同じゴールに向かって行動できないと、士気が低下してパフォーマンスが悪くなる可能性もあります。

また同じ目標を持つことで、団結力も高まるでしょう。

社員のスキルアップにつながる

社員教育は社員1人1人のスキルやパフォーマンスに大きな違いが生まれないよう、一定のスキルを身につけるのも大切な目的です。

ビジネスマナーなどの基礎的な部分はもちろん、コミュニケーションスキルを高めるのも業務を円滑に行う際に重要な役割を果たします。

話し方や聞き方などを習得すれば、プレゼンテーションスキルアップも望めるでしょう。

また社員が積極的に資格取得を目指せるよう、助成などのサポートを行うのも有効です。

ルールを浸透させることができる

社内のルールや規則を社員1人1人が理解しながら行動すれば、社員が平等に感じる気持ちを高めることができるでしょう。

とくにコンプライアンスやセキュリティについては社員が深く理解しておくべき点です。

また取引先やお客様から見れば、「社員1人の意向＝会社の意向」と捉えることも少なくありません。

そのため、社員1人の間違った認識が会社のイメージダウンにつながるケースもあるのです。

 

社員教育によって会社のルールを浸透させることが、社内の秩序を保ち、会社のイメージ維持につながるでしょう。社員教育に重要な役割を果たす企業研修について知ることができるので下記UMU資料「お役立ち資料3点セット」をダウンロードしましょう！

社員教育はいつ行う？ベストなタイミング4つ

社員教育を行うベストなタイミングは以下のとおりです。

 

• 入社したとき
• 部署に配属されたとき
• 昇進など節目のタイミング
• 定期的に行う

 

必ずしもこのタイミングで行う必要はありませんが、定期的に会社の方針やルールをリマインドしてもらうためにも、社員教育は1回で終わらせないのがおすすめです。

では具体的にどんな教育をどのタイミングで行うべきなのか見ていきましょう。

入社したとき

入社したときは新入社員研修を行うのが一般的です。

新卒で入社する方も多いので、新入社員研修ではビジネスマナーやコミュニケーションなど、社会人としての基本を身につける内容に設定しましょう。

なかには内定者の辞退を予防するため、入社後ではなく内定決定後に研修を行う企業もあります。

部署に配属されたとき

部署に配属が決まったときはOJTのような実務研修を行うのがポピュラーです。

ただし専門的な知識や業務のための基礎知識が必要な場合は、OJTの前にOFF JTを行いましょう。

OJTは教育担当者がつくケースもありますが、同じ部署の社員が教育係として指導するケースが一般的です。

昇進など節目のタイミング

課長や部長など管理職に昇進すると、これまでの業務以上のスキルが必要になるケースもあるため、社員教育を行うのに適したタイミングです。

管理職向けの社員教育はリーダー研修やマネジメント研修などがおすすめ。

リーダーとして部下を束ねていく力、そして人材を適材適所に配置する能力を高めることができるでしょう。

 

部下とのコミュニケーションが苦手、難しいと悩んでいませんか？UMUの記事『部下とコミュニケーションを図る！得られる効果・上手く取る方法5選』では、ダメ上司に見られやすいNGコミュニケーションも併せて紹介するので、この機会にチェックしてみてください。

定期的に行う

セミナーや研修のように複数の社員が集まるものではなく、定期的に行う面談も社員教育の一つ。

定期的に行う社員教育は基本的に1対1で行い、面談を受ける社員が直近の仕事内容などを振り返って自己採点します。

面談の担当者が社員の自己評価に対して的確なフィードバックを行うことで、社員の成長につながるでしょう。

社員教育計画を作成する5ステップ

社員教育計画の作成は以下の5ステップで簡単にできます。

 

1. 1.現状の分析
2. 2,ゴールや期間の設定
3. 3.方法や内容の決定
4. 4.実施する
5. 5.評価する

 

では各ステップの内容を詳しくチェックしてみましょう。

1.現状の分析

まずはどんな教育が必要なのか、現状の課題をピックアップしましょう。

たとえば中堅社員の社員教育を考えているなら、「もっとリーダーをサポートしてほしい」「部下のフォローを行ってほしい」など、どんな人材に成長してほしいのかを考えると課題が見つかりやすいかもしれません。

また課題がなかなか浮かび上がってこない場合は、対象となる社員にアンケート調査を行って課題や不安点を見つけるのがおすすめです。

2.ゴールや期間の設定

現状を分析して課題を見つけたら、ゴールを設定しましょう。

たとえば新入社員研修なら「ビジネスマナーを身につける」「コミュニケーションスキルを身につける」など、研修が終わった時点でどのようになっていてほしいのかを想像してゴールを設定します。

明確なゴールを設定しておくとステップ3からの工程もスムーズに進むでしょう。

3.方法や内容の決定

ゴールを設定したら社員教育の内容を決定します。

社員教育の内容は、セミナーや研修などが一般的です。

しかし最近では感染症対策や働き方改革の影響で、WEB会議システムを使ったオンライン研修も普及しています。

社員教育の方法や内容は参加者や目標に沿ったものを選びましょう。

4.実施する

準備をしてリハーサルを行ったら、社員教育を実施します。

セミナーや研修形式で行う場合は、参加者が意欲的に参加できるよう、無理のないスケジュールや時間配分で行ってください。

とくにオンライン研修やeラーニングトレーニングの場合、集合研修と違って直接顔を合わせないため、きめ細かいフォローが大切です。

 

eラーニングの浸透とともに一元管理システムとして導入されているLMS（学習管理システム）。LMSのメリットや主な機能について紹介しているので、LMSについて詳しく知りたい方は、『LMSとは？機能やおすすめ活用シーン3つ・導入の流れを徹底解説』をご覧ください。

5.評価する

社員教育を実施したらそこで終了せずに必ず評価を行ってください。

評価はアンケート調査が一般的ですが、課題を提出してもらいフィードバックすることで、より学習を定着させられるでしょう。

 

アンケートにより収集した意見や感想を取り入れれば、次回の研修や今後の社員教育のブラッシュアップが可能です。企業研修についてより詳細がわかるので、以下UMU資料「お役立ち資料3点セット」をダウンロードしましょう！

社員教育の方法は？3つのトレーニング

社員教育をする方法は大きく以下の3つに分けられます。

 

• セミナーや研修
• OJT
• eラーニング

 

組み合わせて行うことでより効果を発揮する場合もあります。

ではそれぞれの特徴とメリットやデメリットを見ていきましょう。

セミナーや研修

セミナーや研修は社員教育において、もっとも一般的な方法です。

社内や社外の会場に集合し、顔を合わせて講義形式で行います。

ほとんどの場合OFF JTと呼ばれる座学がメインですが、グループワークを取り入れながら参加者同士の交流も深めていくのが一般的です。

職種によってはロールプレイや実技など、実践形式の研修を行うケースもあるでしょう。

OJT

OJTは業務を行いながら、実際の業務内容を覚えていく研修です。

配属先の部署などで担当者に業務を教わりながら進めていくため、研修が終わった後も仕事にスムーズに入れるのが大きなメリット。

また座学よりも業務内容が頭に入りやすいのもOJTの利点です。

しかし知識がない状態でOJTを行うと担当者の負担が大きくなるため、事前にOFF JTなどの座学を行ってからOJTに入るのが効率的と言えるでしょう。

eラーニング

eラーニングはWEB上のセミナーや講義の動画を見るなどして、社員が自分のペースで学習をする研修です。

スマホやタブレットなどの端末で、時間や場所を問わず研修を受けられるのが大きな利点です。

また会場を抑える手間が必要なく、一度教育システムを作ってしまえば、人数が増えても大きな事務作業が発生する心配がありません。

しかしeラーニングは個人の学習状況や理解度が測れないのが難点。

eラーニングを行う際は、進捗状況や理解度を測るために課題やレポート提出の期日を決めておくのがおすすめです。

 

eラーニングについて詳しく知りたい方は、eラーニングのメリットやデメリットをはじめ、eラーニングはどのような目的で行われるのか企業と社員の目線で解説しているのでUMUの記事『eラーニングのメリット＆デメリット8選！eラーニングの目的とは？』をご覧ください。

 

企業の社員教育の実例を紹介！

躍進を続ける企業は社員教育にも力を入れています。

 

部下育成を行う上でポイントを押さえることで、効果的に部下の能力を引き出せます。部下の育成について気になる方は、UMUの記事『デキる部下を育成するポイント5選！育て方が上手い企業ほど成長する』で、部下育成で失敗するパターンやおすすめの研修も併せて紹介しているので、参考にしてください。

今回は以下の2つの企業の社員教育をご紹介。

 

• トヨタの社員教育
• ユニクロの社員教育

 

自社の社員教育計画を立てる際の参考にしてみてください。

トヨタの社員教育

トヨタの社員教育では思考力を鍛えるための「A3報告書」が有名です。

事務作業に携わるホワイトカラー社員は、入社後に与えられた課題についてA3用紙にまとめる教育を受けます。

ただ単にA3用紙にまとめるのではなく、ムダをカットしA3用紙に必要なことだけをまとめるという内容です。

この社員教育によって、深く考え、本質を見抜く力が養えると言われています。

ユニクロの社員教育

ユニクロでは早い人で1年〜2年で店長を任せられると言われています。

その理由は「ユニクロ大学」とも言われる社員教育。

OFF JTとOJTを何度も繰り返すことで、社員の成長スピードを2倍にも3倍にも上げる教育スタイルをとっているのです。

 

入社直後から接客スタッフを育てるのではなく、店長としてマネジメントしていける人材を育てるのが、ユニクロの社員教育の特徴と言えるでしょう。人材育成について知りたい方は、企業研修について勉強できるので「お役立ち資料3点セット」をダウンロードしてみましょう！

社員教育には助成金を利用するのがおすすめ

社員教育には「人材開発支援助成金」や「キャリアアップ助成金」など、利用できる助成制度があります。

上記2つの制度を簡単に説明すると、以下のとおりです。

• 人材開発支援助成金：正社員に対する職業能力開発支援の実施に対する助成金。基本的には座学が対象
• キャリアアップ助成金：非正規雇用者の正社員雇用などに対する助成金

これらの助成金を利用すれば、社員のスキルアップや非正規雇用者の離職率改善などの効果が期待できるでしょう。

まとめ

社員教育は適切なタイミング、かつ適切な内容で行うことが重要です。

研修内容を決定する際は現状の分析をし、ゴールを設定するのを忘れないようにしてください。

研修が終了してから行うフォローアップ研修も大事です。フォローアップ研修の理由や、どんな内容がベストなのかを詳しく解説しているので、UMUの記事『フォローアップ研修を行う目的は？おすすめの内容とカリキュラム3つ』をぜひご覧ください。

 

研修は事前準備や実施後のフォローなど、意外と手間が多いと考えている方もいるかもしれません。

そういった場合は、ラーニングプラットフォームなどを上手に活用するのがおすすめです。

UMUは、最新テクノロジーを使った学び方・教え方、ワンストップの双方向オンライン学習ツールです。

研修前の予習から研修後の復習、課題や試験にも対応しています。

研修を行う際にもっとも時間のかかる、分析や内容の決定などを手厚くフォローしてくれるので、準備の負担が軽減できるでしょう。

またゲームなどのレクリエーションを開催し、参加者の集中力低下を防ぐ機能も多数備えています。

最適なプランを提案することもできるので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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