ブレンディッドワークフォース(Blended Workforce)とは? 新時代の人員配置戦略・人材活用
ブレンディッドワークフォースという言葉を聞いたことがありますか? 人材不足が加速するなか、企業が必要なときに必要な人材にアクセスすることは非常に重要になります。コロナ禍においてリモートワークの需要が増え、働き方も見直されるなか、フルタイム従業員に限らない労働力の活用がますます必要となるでしょう。
ブレンディッドワークフォースとは
ブレンディッドワークフォースとは、組織がフルタイム従業員に加えて、請負業者、派遣社員、フリーランサー、パートタイム従業員などの臨時従業員を活用する人員配置戦略のことです。
コロナ禍以降、ビジネス環境は劇的に変化しており、需要のあるスキルとリモートワーカーの雇用において、機敏に対応することが重要になっています。ブレンディッドワークフォースにより、ビジネスでこの機敏性を実現することが可能になります。
組織が必要なときに必要な人材にアクセスできるようにすることで、組織が競争上の優位性を維持することができます。 また、ブレンディッドワークフォースを採り入れることにより、組織は、長期的なコミットメントなしで、臨時従業員を管理できます。 この構造により、従業員の柔軟性と可視性を高めることができ、組織のニーズに応じて人員配置レベルを調整できます。
ブレンディッドワークフォースのメリット
ブレンディッドワークフォースを採り入れることで、以下のようなメリットがあります。
ニーズに基づいて人員を増減できる
専門的なスキルセットに対する短期的なニーズに対応することができます。 特定のプロジェクトでフルタイム従業員がもっていないスキルが必要なときにニーズに適した臨時従業員を雇用したり、繁忙期のみ臨時従業員を雇用したりできます。短期間しか必要とされないフルタイム従業員を雇用する必要がなくなります。
コストを削減できる
臨時従業員には、通常、健康保険、ボーナス、有給休暇など福利厚生は適応されません。福利厚生にかかるコストを負担することなく、予算を立てることができます。また、リモートワーカーを雇用することでオフィス スペースが不要になり、家賃や交通費などの諸経費を節約できます。
労働者は仕事や働き方を自由に選択できる
労働者は 誰のために働くか、どのような仕事をするかを自由に選択できるようになります。働き方によって、仕事のスケジュールやワークライフバランスをより細かく管理でき、幸福度が高まることもあるでしょう。ブレンディッドワークフォースは、労働者がライフステージの課題を乗り切り、幸福と生産性を促進することをサポートします。
ブレンディッドワークフォースのデメリット
一方、ブレンディッドワークフォースを採り入れることによるデメリットもあります。
臨時従業員の管理が難しい
オフィス以外の場所にいる臨時従業員を管理するのは難しい可能性があります。臨時従業員の管理には、デジタルコミュニケーションツールと規約を定めることが不可欠です。
離職率が高くなる
リモートか否かに関わらず、臨時従業員はフルタイム従業員ほど多くのフィードバックを受け取ることができず、意欲をなくしてしまうことがあります。会議などに参加しないことも多く、サポートもあまり受けられません。このため、一般的に離職率が高くなります。
コンプライアンスサポートが必要
雇用主は、雇用形態の違いに関連する法律の知識が必要です。雇用主、労働者ともに、罰金や罰則を課されるリスクを回避しなくてはいけません。
時給が高い
臨時従業員を雇う場合、福利厚生やオフィススペースにかかるコストは削減できますが、同等のフルタイム従業員よりも高い時給を払うことが必要になります。
ブレンディッドワークフォース導入のTips
ブレンディッドワークフォースを採り入れる場合、具体的にどのように導入していくとよいのでしょうか。5つのTipsをご紹介します。
複数の採用チャネルを活用する
ブレンディッドワークフォースを採用するには、さまざまな採用チャネルを利用する必要があります。臨時従業員を雇うことは、フルタイム従業員を雇う方法とは異なります。
臨時従業員を募集する場合、フリーランサー向けや派遣社員向けなど、専門の求人検索サイトを利用する必要があります。それらのサイトは、組織が求めている専門的なスキルを持つ経験豊富な労働者が見ている可能性が高いでしょう。
オンボーディングに集中する
臨時従業員であってもフルタイム従業員と同様にオンボーディングすることが、組織のために働き、コミットするために重要です。一貫したオンボーディングプログラムを用意すれば、成果、コミュニケーション、会社の文化に対する明確な期待を伝えることができます。
明確な目標を設定する
臨時従業員、特にリモートワーカーを管理するには、期待値とパフォーマンス基準を明確にする必要があります。社内外のすべての従業員に同じ期待を伝えることが重要です。
適切なツールを提供する
働き方や働く場所に関係なく、誰もが利用できるデジタル通信ツールを整えることは不可欠です。組織の規模や、臨時従業員が内部システムにアクセスする必要があるかなど、さまざまな条件を考慮してツールを選択します。さらに、システムがダウンしても、全員が作業できるよう、バックアップ計画も用意しておく必要があります。
包括的な環境をつくる
さまざまな人員が混在する組織は、会議や機能にフルタイム従業員と臨時従業員の両方を含める環境をつくり、チームワークを促進する必要があります。臨時従業員は忘れられていると感じることが多く、それがモチベーションと生産性の低下につながる可能性があります。 インクルーシブな環境をつくることで、優秀な労働者を惹きつけることができるでしょう。
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