“戦略人事”を実現する学習デザインの未来 〜トレーニングからラーニングへの転換〜

セミナー概要

「戦略人事」とは、人事部門がこれまでのような管理的業務を中心とした対応から、経営戦略実現を担う戦略部門へと転換するべきであるという考え方です。新しい経営戦略の実行には経営と人事の整合性が不可欠であり、その中でも急激な変化に対応していくために「学習」が担う役割は大きくなってきています。

 

そして、学習を本当の意味で成果に結びつけていくためには、これまでのように「研修の企画」だけをしているのでは不十分だということも周知の事実ではないでしょうか?

 

アメリカの調査機関、ロミンガー社が提唱する70:20:10の法則。成果に結びつく学びのうち70%が日々の仕事経験、20%が他者との関わりであり、会社の提供する公式な学習の割合は10%に過ぎないと説明しています。90%を占める、いわゆる「インフォーマル」な学習を、いかに会社の学習資産として転換し、教え合い学び合う文化を促進するかが今後の鍵となります。

 

そして現場での学びに踏み込む以上、学習プラットフォームの最大活用は不可欠です。

 

本セミナーでは、戦略人事実現に向けた「学習戦略」をどのような手順でデザインしていくか、またラーニングプラットフォームがそこで担う役割についてご案内させていただきます。

 

こんな方におすすめ

・経営戦略実行のための学習デザインについて理解を深めたい
・研修やe-learningだけでは、個人と組織の成果は変わらないと課題意識を持っている
・現場社員がなかなか学びに積極的になってくれていない
・導入している学習プラットフォームをさらに有効活用するための方法を知りたい

 

本セミナーで得られること

・今後のHR(人材開発担当者)が担う役割の変化
・組織の生産性につながるラーニングエコシステム(学習生態系)*の作り方
・インフォーマル(日常の学び)ラーニングの取り入れ方
・組織学習を活性化させるためのゲーミフィケーション
・学習データを活用したPDCAサイクルの回し方

 

※ラーニングエコシステム(学習生態系)とは
→人材開発担当者が学習提供のすべてを担うのではなく、企業内の人と人をつなぎながら、流れの中で「学び合いの化学反応」が起き続ける状態

 

イベント詳細情報

日時:2021年10月6日(水)11:00〜11:50
形式:Webinar
参加費:無料

 

登壇者

小林 隆文
ユームテクノロジージャパン株式会社 ラーニングコンサルタント
2006年リクルートグループ入社。求人領域での営業、企画、統括、新規事業開発を担当。特に企画部署においては営業組織のナレッジマネジメントを担当。2020年よりユームテクノロジージャパンに参画。

小仁 聡
ユームテクノロジージャパン株式会社 ビジネスプロデューサー
上智大学非常勤講師、日本フューチャーラーナーズ協会理事。(株)ファーストキャリア、(株)セルムを経てラーニングシフト設立後、ユームテクノロジージャパン初期メンバーとして参画。HRテクノロジーを活用した学習の事業開発に従事。著書に『ブレンディッドラーニング-新リモート時代の人材育成学』(フローラル出版)

 


私達UMUは、企業様向けに研修のオンライン化やリモート学習の無料相談会を毎日実施しております。
また、常に最先端のテクノロジーと学習情報をアップデートしておりますので、お困りごとや、追加で必要な情報のご要望などございましたら、いつでもお気軽にご相談ください。

▼各種お問い合わせフォーム
https://umujapan.co.jp/contact/

▼無料相談会の予約ページ
https://umucs.youcanbook.me
セミナー・イベント一覧に戻る
  • まずはコレから!

    学びが変わる。組織が変わる。
    生成AI時代に成果を生む、
    UMUのAIラーニング戦略と事例を公開

    UMU会社資料

    UMU(ユーム)は、2014年にシリコンバレーで誕生し、現在では世界203の国と地域で100万社以上、日本では28,000社以上に導入されているグローバルAIソリューションカンパニーです。AIを活用したオンライン学習プラットフォーム「UMU」を核に、学術的な根拠に基づいた実践型AIリテラシー学習プログラム「UMU AILIT(エーアイリット)」、プロンプト不要であらゆる業務を効率化する「UMU AI Tools」などの提供により、AI時代の企業や組織における学習文化の醸成とパフォーマンス向上を支援しています。従業員が自律的に学び、AIリテラシーを習得・活用することで業務を効率化し、より創造的で戦略的な仕事に集中できる時間や機会を創出。これにより、企業の人的資本の最大活用と加速度的な成長に貢献します。