デジタルテクノロジーを活用して新たなビジネスモデルの創出や業務プロセスの改善を実現する、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進に取り組む企業が増える一方、DX推進を担う人材（DX人材）の不足および人材育成の難しさが課題となっています。DX人材の育成・研修サービス、ITコンサル・システム開発事業を提供する株式会社ONLIE代表取締役の矢田部皓太さんに、DX推進を進めるなかでよくある企業の課題、その解決方法、DX人材の定義と育成方法についてお聞きしました。

 

〈株式会社ONLIE　代表取締役　矢田部皓太氏〉

 

どの企業も抱える悩みは、社内におけるDX人材の不足

ーDX推進を進めるなかでよく聞く企業の課題は何でしょうか？

一つ目は、社内におけるITリテラシーを持つ人材の不足です。つまり、デジタルテクノロジーを活かしてビジネスを変革していこうという際に、要件定義・設計をできる人材がいないということです。

DX成功のためには、テクノロジーだけではなく、企業理念や風土を理解したうえでビジネスを変革していくことが求められます。社外のITコンサルタントに頼るのではなく、社内においてITリテラシーを持つ人材が一定数必要なのは、それが理由です。

二つ目は、日本全体におけるDX人材の不足です。そもそもDX人材採用のナレッジがないうえに、各社が高給を出してDX人材を取り合っている状況です。求人を出しても採用できないという悩みを抱えています。

 

DX人材とは、デジタルテクノロジーとビジネスをどう繋げるかを描ける人

ーDX人材の定義はどのように考えていますか？また、どのようなスキルが必要ですか？

社会において、ある程度の共通認識は形成されてきましたが、企業によってDX人材の定義は異なると考えています。株式会社ONLIEでは「デジタルテクノロジーを活かして、既存ビジネス変革や新規ビジネス創出を実現できる人材」と定義しています。テクノロジーとビジネスをどう繋げるかを考えることができる人材ですね。

言い換えると、要件定義ができる人材ともいえます。要件定義とは、テクノロジーを活かして実現したいゴールを設定し、その実現のためにどのようなアプリを作るのか、どんなスペックの機能を持たせるのかなどを組み立てることです。DX推進の予算や発注先を決めるためにも必須となってきます。

 

自社ビジネスを理解している社員の教育こそがDX推進の鍵

ーDX推進を成功させる鍵はありますか？

DX推進の成功のために重要なのは、社内人材の教育です。社外のコンサルタントやベンダーが短期間で自社事業を深く理解することは、非常に難しいですよね。一方で・・・